あなたは働かなくなった後の事を考えたらありますか？年金暮らしになってから定年になってから現実を知ってどうしよう…となってる人が大半ではないでしょうか？
働いている現役時代にお金の面では、生活費に加えて、住宅ローンの返済、子どもがいる世帯では学校や習いごとにかかる教育費、各種保険料など、出費の多さに悩んでいる人が少なくありません。
中にはご両親の介護にたずさわっている方もいらっしゃるでしょう。
日々の生活に追われて、将来のための貯蓄どころではない、という人も多いのではないでしょうか。
しかし、今のことだけでなく、40代に入り約20年後に迫る自分自身の老後のための準備を、そろそろ考え始める時期にきていると言えます。
ある程度ゆとりのある生活ができるような資金を準備するためにも、忙しい中でも、将来に向けて考えなければならない時代になってきてるのではないのでしょうか？
皆さんは「人生の三大資金」をご存知ですか。
「子どもの教育資金」、「住宅取得資金」、「老後資金」の３つの資金をいいます。
それぞれ数千万円規模の多額な資金を要します。
この中で、人生で必ず誰にでも訪れるのは「老後」です。
老後を年金だけで賄おうとする場合は、最低で毎月22.1万円確保できるのか、確認しておくのがよいでしょう。
今のような金利が低い時代では、預貯金だけではお金を増やすことには限界もあります。では、どうすればよいのでしょうか。
どうやって資金を増やしていけばいいの？
1番今メジャーなものでは、積立NISAなど少額投資で資産を増やしたりしてるのが一般的です。
つみたてNISAで毎月１万円積立のメリットは？
利回り３％で20年間運用すると、約88.3万円の儲けが期待できます。
たとえば利回り３％で20年間運用できると、運用益の合計は約88万3000円になります。
つみたてNISAの運用益は、非課税なので全額受け取れます。
非課税で全額受け取れるのは、すごくありがたいですよね！しかし老後資金にはまだまだ安心感はもてそうにないですね。
老後月々の生活費はどれくらいかかるのか？
老後の一人暮らしや夫婦生活では、どのくらい生活費がかかるのでしょうか。老後の生活に備えるには、生活費の目安を知ることが大切です。
総務省統計局の「家計調査報告（家計収支編） 2019年」をもとにして、まずは単身世帯・二人以上世帯別に、月々の生活費とその内訳を見ていきましょう。
下に表記されているのは、夫婦2人の場合と単身世帯の25年間の想定になります。
1か月あたりの老後の生活費を見ると、単身世帯は平均155,495円、二人以上世帯は平均268,508円です。注意が必要なのは、老後の生活費がずっとこの水準で推移するわけではないという点です。
近年、「健康寿命」という言葉を新聞やテレビで見かけるようになりました。
この健康寿命をすぎると、「保健医療（医療費や介護費用など）」の支出を中心に、生活費の負担がさらに重くなるといわれています。
介護費用や医療費が高くなる？「健康寿命」とは
日常生活を健康的に送ることができる期間のことを、「健康寿命」といいます。
健康寿命をすぎると、自立して日常生活を送れなくなったり、重い怪我や病気にかかったりするリスクが高くなります。
そのため、介護費用や医療費の支出が増大し、これまでよりも生活費の負担が重くなる可能性があります。
厚生労働省のデータによると、平均寿命と健康寿2016年の結果は、男性の平均寿命は80.98歳、女性の平均寿命は87.14歳です。
それに対し、男性の健康寿命は72.14歳、女性の健康寿命は74.79歳と推計されています。
平均寿命と健康寿命との差が、男性なら8.84年、女性なら12.35年です。この8.84年、12.35年の期間は、通常の生活費に加えて、介護費や医療費といった費用がかかることが想定されます。
老後の平均生活費だけを見るのではなく、健康寿命も考慮したライフプランニングが求められる時代になりました。
少子高齢化による年金問題
現在、生産年齢人口3人当たりで1人の高齢者を扶養しているが、少子高齢化が進展し、遠からず2人で1人の高齢者を扶養することになると予測されている。
こうした状況の中で年金制度を維持していくためには、年金保険料を引き上げて国民の負担を増やすか、高齢者に対する年金給付を下げるか、の2通りの方法を組み合わせなければならない。
例えば年金の支給開始年齢を60才から65才に引き上げたり、年金受給者が年金を辞退できるしくみを設けたりして支給額を抑制している。
また基礎年金に対する国の負担率を3分の1から2分の1に引き上げるとともに、保険料負担を段階的に引き上げている。
こうした対策が行われていますが今よりも2割ほど年金額が減少されるのは、もう目に見えてわかるのでこれから高齢者が増え、年金をもらう人が増えれば増えるほど年金が下がってしまうのは、抑えられないのが現実なのかもしれません。
だから尚更1人1人が考えて、貯蓄額を増やして将来に向けて安心できる老後を迎えるために、若いうちに行動しなければなりませんね。
収入の柱を何本ももとう！！
本業以外の収入源を検討する人は年々増加傾向にあり、副業の注目度は年々高まっています。
しかしながら自分にあったものやお金も時間とも相談しながら選ばなければなりません。
副業を始めるにあたっていくつかの注意点がありますが、そのなかでも自己の管理については特に気を配らなければなりません。
副業に力を入れ過ぎてしまうと、自分自身の体調や本業に影響がでたり、家族との時間を犠牲にしてしまう可能性もあります。
副業を始める際には自分自身の生活習慣等とよく相談し、無理なくバランスよく取り組める副業を選択することが一番重要なポイントとなってきます。
自宅でネットなどを使いながらできる副業なら多くの人が無理なく本業を続けながら家庭と両立してできる副業ではないのかなと私は考えます。初心者にも優しい環境で少額で始められる副業がハイリスクはさけられるのではないのでしょうか？
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